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「20~30代の若手求職者は、ど...

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【中小企業×採用】中小企業の採用活動は、会社全体、社員全員で取り組むべき!

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2024.01.15

採用活動における取組に関する記事をいくつか更新してきましたが、今回は、具体的な行動例というよりも、根本的な取り組み姿勢に関する記事になります。

この記事を開いてくださっている多くの方は中小企業やスタートアップベンチャー企業の経営者や人事担当者の方だと思います。そのような企業様の採用活動は、

・他の業務担当が採用担当と兼業している
・人事や採用に関する業務は全て代表が行っている

ことがほとんどで、「採用担当専門」の人材がおらず、要は採用活動にリソースが足りているとは言い難い状況が多いです。

貴社には当てはまっていませんか?

以前、採用難時代に採用広報は必須!フロー型コンテンツとストック型コンテンツとは? という記事にも書いている通り、労働人口が減り、人材を採用することが難しい今の時代に、採用広報活動は必須だと言えます。

ですがどうでしょう。

「営業活動もしないといけないし、広報活動なんてとてもじゃないけど手が回らない…」
「最低限の情報を出しておけば何とかなるよね?」

などという状況になっていませんでしょうか?

もしそうだとしたら、見直す必要がありそうです。

多額の採用予算をかけることができる大企業であっても年々採用が難しくなってきていると相談を受けます。

若手層、とりわけ社会人としての経験が無い新卒に関しては「知っている企業」「イメージできる仕事」に人気は集まりがちですが、そもそも名が知れ渡っている企業、要は広告・広報がうまくいっているような大企業でも採用は難しくなってきているのが今の時代です。

中小企業やスタートアップベンチャー企業はいかがでしょうか?

「うちみたいな中小企業なんて…」
「大手さんのような魅力なんて無いのでアピールすることがありません」

などといった台詞もよくお聞きするのですが、前提として、魅力だと感じるかどうかは受け取り手次第です。

なのでまずは「知ってもらう」「伝えていく」行動をとることが重要になってきます。

担当者単独で採用活動を行う場合に陥ること

例えばエンジニア採用をしたい場合。

採用を担当しているのが営業担当兼採用担当の場合、よくあるのが「自分は営業担当なので、現場のことがわからずせっかく応募があったのに、求職者の心を掴むことができない」という悩み。もちろん自分が働いている会社なので、会社について大まかな情報発信はできるものの、業務単位での詳細な情報は出せず薄い情報になってしまいます。面談や面接でも同じで、大枠の質問には回答できるけれど、業務単位での質問にはほとんど答えることができず、求職者からするともやもやした面談/面接になってしまうような状況です。

採用担当者のみが採用活動に携わると、提供できる情報が偏ってしまい、求職者が本当に欲している情報を渡せず採り逃しのリスクが発生します。

全社一丸となって取り組むメリット

「採用担当者」だけでなく、多くの社内メンバーで採用活動に取り組めるようになると、偏りなく、求職者が求めている情報を開示できるようになります。情報を開示できるようになると自社に興味をもってくれる人が増え、そもそもの応募数向上も期待できるようになりす。

また、今回は広報面でのことをお伝えしてきましたが、面談に参加してもらうことも有効です。

これは求職者に対しての効果だけではなく、メンバーの意識改革にも繋がります。
普段無意識でも、求職者との対話や質問回答をしていると「こんなことを感じながら働いていたんだな」「自社についてこんな認識をしていたんだな」と改めて自分の気持ち・感覚がわかったという声もよく聞きます。

これは長い目で見るとエンゲージメント向上につながるきっかけにもなります。

いかがでしたでしょうか。

改めて求職者の立場に立ち、そして会社全体を巻き込み、情報発信をしてみてください。求職者には、同じような境遇、雰囲気、想いに共感する人達がいるはずです。

また、
「どんな情報を発信すればいいのかわからない」
「今の求職者は何を知りたいのだろう?」
といったお悩みの企業様は、是非当社の市場調査も参考にしてみてください。