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2021/05/16人事評価のトライアル運用はするべきではない

昨今テレワークやジョブ型雇用の浸透により、人事評価制度を見直す企業が増えております。

見直しの際、必ず出てくる課題が「どのような結果になるかイメージがつかない」ということ。

そしてその解決策の1つが、トライアル(練習)運用です。

今回はそんなトライアル運用について情報発信していきたいと思います。

 

評価制度の見直し後に出てくる課題。

評価制度を改定すれば必ず課題はつきものです。

よくある課題として

・評価者ごとで評点結果に甘辛が出る

・部署/職種ごとで評点結果に甘辛が出る

・報酬連動すると人件費が高騰した

・目標をたてる(たてさせる)ことができない

・面談で何を話していいかわからない

などです。

 

評価制度構築時は性善説で設計することが多いため、運用後このような課題にぶつかることが多々あります。

こういった課題が出るのであれば、1・2サイクルだけトライアル運用し、課題を潰してから本格導入すればいいのではないか。

多くのケースはこういった選択になるでしょう。

では、果たしてトライアル運用は効果があるのでしょうか。

 

トライアル運用のメリット・デメリットとは。

トライアル運用を実施した際、しなかった際の比較に関して記載していきます。

 

 

表からもわかるように、トライアル運用は確かに本格導入前に課題を見つけることが出来るというメリットはあります。

しかしながら、評価者目線では「緊張感がない」、被評価者目線では「してもしなくても同じ」、経営者目線では「課題が見えれば見えるほど本格導入に踏み切れない」などといったデメリットが多くあります。

 

最後に

トライアル運用を実施した企業と実施しなかった企業では、「実施しなかった企業」の方が結果的に早く、自社にあった適切な仕組みに改善し運用出来ている傾向にあります。

そういった意味では、評点の甘辛や人件費の違和感・運用上の課題などが起きたとしてもある程度目をつぶり、改善を繰り返しながら突き進む方が、早く理想の評価制度を手に入れることが出来ると言えるでしょう。

 

引き続きよろしくお願いいたします。

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